デリバティブ取引は、通貨、金利、債券、株式などの原資産となる金融商品から派生した取引で、原資産の価格に依存して理論価格が決定される取引をいいます。
デリバティブ取引は、投機目的で利用されることもありますが、保有している金融商品と反対の値動きをするデリバティブ取引をすることで損失リスクをヘッジ（相殺）する目的で利用されることも多いです。
デリバティブ取引の具体例には先物取引・オプション取引・スワップ取引があります。
詳細を理解するには専門的な知識が必要となりますので、今回はデリバティブ取引の基本について確認していきましょう。
先物取引
先物取引とは、特定の金融商品（原資産）を将来のある時期に、特定の数量と価格で売買をすることを約束する取引です。
例えば、値上がりを期待し、A株を500円で1万株（500万円分）購入し、A株が、600円まで上昇したとします。
そこで、500円から600円の値上がりによる100万円の利益を確保するために、先物取引で同社の株を600円で1万株売っておきます。
もし、ここからA株が値下がりし、550円まで下落しても、先物取引で600円で売っていた分は、50万円の利益が出ていますので、すべて清算すれば原資産の株式の売却益50万円と先物取引の利益50万円で100万円の利益を得ることができます。
つまり、Ａ株が600円の時に原資産を売却したのと同じ利益を確保できることになります。
株などの金融商品の価格変動リスクを回避（ヘッジ）するための先物取引には、値下がりリスクを回避する売りヘッジ（上記の例）と値上がりリスクを回避する買いヘッジがあります。
オプション取引
オプション取引は、買う権利や売る権利というオプションを売買する取引のことです。
オプション取引には、特定の金融商品（原資産）を、あらかじめ定められた期日や期間内にあらかじめ定められた価格で買う権利（コールオプション）と売る権利（プットオプション）があります。
例えば、A株式の将来の価格が20万円に上昇すると予想する場合、現時点でA株式を18万円で購入できるという「購入権」を代金を支払って買うイメージです。
仮に、A株式の価格が17万円になってしまった場合は、購入権を放棄して、現在の市場でA株式を17万円で買うという選択をすることができます（ただし、購入権を買うために支払った代金は返ってきません）。
また、A株式の価格が22万円になった場合、購入権を行使し、18万円でＡ株式を購入すれば良いことになります。
このようにオプションの買い手は、権利を行使するか放棄するか選択することができます。
反対にオプションの売り手は、買い手の権利行使に応じる義務を放棄できません（上記の例でオプションの売り手が取引拒否できてしまうともはやオプション取引が成り立たないので）。
スワップ取引
スワップ取引とはお互いの権利を交換する取引のことです。
スワップ取引で代表的なものに、金利スワップ取引と通貨スワップ取引があります。
金利スワップ取引とは、同じ種類の通貨で異なる種類の金利（固定金利と変動金利など）を取引の当事者間で交換する取引です。
金利が上昇しているときや金利が低下しているときの保険手段として利用されています。
例えば、変動金利で借り入れをしている会社が、金利上昇リスクに備える目的で、「変動金利を受け取り、固定金利を支払い」という金利スワップ取引をします。
この金利スワップ取引によって、会社は、今後支払う金利が固定され、金利上昇時に支払利息の増加という事態を避けることができます。
通貨スワップ取引とは、異なる通貨間の金利と元本を交換する取引のことです。
例えば、ある会社がドル建ての社債を発行した後で、通貨スワップ取引でドルを円と交換しておけば、将来の支払いが円貨で確定します。
通貨スワップ取引は、為替相場の変動によって保有する外貨建金銭債権債務から、為替差損益が生じるリスクを回避する目的で利用されます。
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